COLUMN

コラム

タイムマネジメントに関して、“振り返り”が必須であることは、これまでにも紹介してきた（心理的時間）。ここでは、チームの成果を最大化するマネジメントに関するマッキンゼーの取り組みについて紹介する。それは、オペレーティング・システムにおける3つの重要な原則に基づいたものである。

ワークスペースの存在価値については、コラム12で紹介させていただいた。そして、コロナ禍が落ち着いた現在、WFO（Work From Office）を義務化している状況が見受けられる。米JPモルガンは週5日の出勤を義務化している。

イギリスの能力開発・教育アドバイザーであり思想家のKenneth Robinson（1950年- 2020年8月）は以下のような趣旨のことを述べている。「学校教育は、記憶力と決まった手順をその通りに適用する能力を求め～数学でさえ、論理的推論ないし演繹によって既知の手法を適用する思考が求められる。」

改善というとコストダウンや無駄をなくすといったイメージが強い。しかし、改善には2つの側面がある。1.簡素化：アウトプットを一定に保ちながら、インプット（投入資源）を減らす。 2.機能強化：同じインプットで、より大きなアウトプットを生み出す。

人的資本経営、働き方改革、採用難、転職ブームなど様々な側面からエンゲージメントの重要性が認識されている。それは最重要課題（マテリアリティ）の一つである。

日本の課題は生産性にあると指摘され続けている。生産性とはアウトプット／インプットである。労働人口が減れば労働時間が減り、生産性は上がる。5人でやっていた仕事を4人でやるには改善が必要となる。改善を考えざるを得ない環境が重要だ。

以前このコラムで、2017年に発表されたシェルが考える未来のSS（多目的エリア）について紹介した。今年、カナダのアリマンタシォン・クシュタールがセブンイレブンへの買収提案で話題になった。

コーポレートガバナンスコードにより、統合報告書に人的資本に言及するようになってきた。これは2010年7月にイギリスで設立された世界的な非営利組織IIRC（国際統合報告評議会）の提言が背景にある。企業はこれまで財務情報を重視してきたが、これからは非財務情報（環境など）が重要であるというものだ。

2024年、カリフォルニア州で「つながらない権利」（right to disconnect）～勤務時間外や休日に仕事上のメールや電話への対応を拒否する権利～の法案が提出された。

EVの販売が世界的に鈍化しているようである。いずれにしても新車のガソリン車は販売できなくなる。EVは中国BYDのシェアが拡大している。走行距離区分で価格帯を設定しているのは消費者ニーズに適合している。また、充電設備も充実している。

企業価値を高める三つの戦略という考え方がある。まず一つ目は「カスタマーインティマシー」顧客との関係性、親和性である。二つ目は「プロダクトリーダシップ」製品やサービスが秀逸であるかどうか。

ドイツのアウディが欧州外で初めてとなるEV高速充電ステーションを日本に新設する。集合住宅が多い日本に適しているという判断である。ニュルンベルクのチャージングハブの2階はラウンジになっているという。